水素燃料電池バスを活用した茨城県PCR臨時検査所の運営と次世代医療連携の構築(筑波大学附属病院) 
 

茨城県PCR臨時検査所の運営

筑波大学は、令和3年度に、防災・感染症対策システムを備えた災害医療用モビリティとして、「水素燃料電池バス」を開発した。PCR検査において患者受付から結果報告まで、最短で約40分という迅速性と1日最大3,000件の大量検査が可能な点が大きな特徴である。

令和4年4月茨城県からの要請を受け、濃厚接触者に指定された医療従事者等のエッセンシャルワーカーを対象としたCOVID-19PCR検査実施のため、水素燃料電池バスを臨時検査所へ派遣した。予約はスマートフォンからでも可能とし、自家用車に乗ったまま検体提出まで行えるドライブスルー形式を採用することで、利用者の利便性と安心感を向上させた。令和4年4月から令和5年3月まで、延べ約15,000人に検査を実施した。

本学が中心となり、エッセンシャルワーカーの早期の職場復帰、クラスターの予防を通じ、県の社会機能維持に貢献してきたと考えている。

エッセンシャルワーカー向けのPCR検査実施
(茨城県つくば市茎崎庁舎跡 駐車場)

次世代医療連携の構築

令和4年3月、つくば市がスーパーシティ型国家戦略特別区域に指定され、筑波大学は、検体を念頭においたドローン搬送の実証実験に協力している。
地域医療を担っているクリニックや小規模病院は、検査機器を有していないことも多く、外部検査会社に検体搬送をすることが多い。ドローンを使うことにより、検体搬送時間が短縮され、ひいては患者への診療・治療を迅速に行うことにつながるものと考えている。

ドローン搬送実証実験への協力

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