筑波大学リスク・安全管理課｜感染症対策について

感染症対策について

私たちの身の回りには、常に目に見えない多くの微生物が存在しており、感染症は、そのうちの病原性を持つウィルスなどが体内に侵入することで引き起こす疾患です。

感染症には、風邪のような軽度のものから、まれに重篤な症状を引き起こし生命に危険を及ぼすようなものもあります。

2009（平成21）年6月には、新型インフルエンザが世界的大流行（パンデミック）となり、筑波大学では、そこで得られた知見や教訓を踏まえて「新型インフルエンザ等対策行動計画」を策定しました。

この行動計画は、新型インフルエンザのみならず、感染力が高く社会的影響の大きい感染症が発生した場合にも対応するものとしています。

さらに、こうした緊急事態の発生のもとで、教育と研究に係わる事業を継続するための事業継続計画を「緊急事態における筑波大学事業継続計画－新型インフルエンザ等の対策－」としてまとめました。
各組織において、具体的な行動計画を策定する際の一助となれば幸いです。

エボラ出血熱は、エボラウィルスによって起こる感染症です。症状が出た後の患者の血液、体液、吐物、排泄物などに直接接触することで感染し、発熱、頭痛、関節痛などの症状が出た後、下痢、嘔吐、出血などの症状が起こります。ワクチンや特別な治療方法はありません。

ただし、インフルエンザのように容易に飛沫感染する可能性は非常に低く、例えば、街の中で患者とすれ違った可能性があるとか、患者が受診した医療機関の勤務者であっても、血液等の体液に触れる機会がない場合は感染者となりません。

2014（平成26）年3月以降、西アフリカのギニア、シエラレオネ及びリベリアを中心に流行しており、世界保健機構（ＷＨＯ）の発表では、2015（平成27）年4月15現在、感染者数2万5,826人、うち死者は1万704人となっています。

1週間ごとの新たな患者発生数は、4月12日までの7日間では37人と減少傾向にありますが、日本全国の検疫所では、エボラ出血熱の発生国から入国する者の健康状態を把握する措置が続いていることから、本学の対応についてあらためて説明します。詳細については、対応フロー図をご覧ください。

(1)留学生でエボラ出血熱発生地域に21日以内滞在していた者

来日後、健康調査票に発熱等の健康状態を記入願います。所見がない場合は21日間経過観察を続けるだけですが、所見がある場合は、登校せずに電話やメールで指示を仰いでください。

(2)(1)以外で感染の疑いがある者

発熱や頭痛などの症状があり、発生地域に21日以内滞在したことがあるか、又は滞在者に濃厚接触したことがある場合は、登校・通勤せずに電話やメールで指示を仰いでください。

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